仮想通貨の仕組み
最初に、仮想通貨の仕組みついて紹介していきたいと思います。
仮想通貨とは、ブロックチェーンという技術や、暗号技術というものを組み合わせて発行される、電子通貨の事です。
ここでブロックチェーンについて説明すると、一定期間のデータを1つのブロックとして記録、それをチェーンのように繋ぎ合わせていき、ネットワーク全体に履歴を保存し、第三者が容易に改ざんできないようにしているシステムの事です。
仮想通貨は、2009年にナカモトサトシと名乗る者が作成したと言われています。
この通貨は、電子情報処理組織を用いてやりとりされます。
よく耳にする仮想通貨として、ビットコインが有名ですね。
仮想通貨は始まって間もないので、日本で認識されていないのでは、と思うかもしれませんが、日本政府にも資金決済に関する法律で定義されています。
ちなみにベストだと思いましたので、私はDMM Bitcoinで口座を作っています。
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マイニングとはどういったものか
「仮想通貨でマイニングという語句を聞くけど、どんなものなの？」
先ほどブロックチェーンのお話をしましたが、一定期間のデータをブロックに書き込む作業をマイニングと言います。
マイニングはPCを使用して行われ、世界中の人がある期間の書き込の作業を一斉に行います。
その作業が一番早く、OKが出たチームに報酬としてビットコインが支払われ、その価値はだいたい1,000万円といわれています。
この作業は高性能なPCが必要で、一般的な家庭用PCでは手も足も出ません。
その為、世界中が必死で作業を行うので、企業やチーム単位で行わないとまず勝てないようですね。
この情報がブロックチェーンに書き込まれ、ビットコインが流通しています。
仮想通貨のメリットとデメリット。
投資対象として仮想通貨を始めるためのメリットとデメリットについて紹介したいと思います。
まず、メリットについては以下の通りです。
- 個人間で送金が可能、365日24時間取引ができる
- 発行上限があるためインフレになる可能性が低い
- 少額で取引が可能
順番に解説していきます。
・個人間で送金が可能、365日24時間取引ができる
仮想通貨は個人間で直接送金が可能です。
本来、通貨は銀行を介して手数料を払って送金をしなくてはなりませんが、仮想通貨ですと個人間で無料で送金が可能です。
よく、Twitter上では投資仲間で「○○(仮想通貨の名前)が欲しい！」などやり取りしているのを見かけます。
また、仮想通貨は365日24時間取引が可能です。
株式やFXだと取引時間が決められている為、休日に取引をすることができません。
しかし仮想通貨ですと、「平日ずっと仕事だから休日しか時間が取れない！」という方でも難なく取引ができますよ。
発行上限があるため、インフレになる可能性が低い
仮想通貨には色々ありますが、例えばビットコインに2,100万枚という発行上限があります。
なぜ、発行上限を設けているかと言いますと、仮想通貨には国のような通貨を発行しているような、中央管理者がいません。
その為、発行上限を決めることで通貨の希少性を高めることができ、価値を維持しているのです。
ですので通貨を発行しすぎて起こるインフレによって、仮想通貨の価値が下がるという可能性が低いです(ただし価格変動はあります)。
少額で取引が可能
仮想通貨の良さは、最小取引単位が極めて小さい点です。
例えばビットコインの場合、仮想通貨取引所のbitFlyerですと、最小取引単位が0.00000001BTC(2018年9月現在、日本円で約0.01円)で取引でき、株式などと違って希望の金額分購入することができます。
次に、仮想通貨のデメリットを紹介していきたいと思います。
デメリットは以下の通りとなります。
- 現時点では価格の上がり下がりが大きい
- 紛失、ハッキングにされる可能性がある
- 国による優遇がない
- 仮想通貨の取引量が増えると送金手数料がかかったり、処理が遅くなることがある
現時点では価格の上がり下がりが大きい
これはメリットでもあり、デメリットでもあります。
株式ですとストップ高、ストップ安など値動きといって、株価が急騰や急落すると一定額で取引が制限される仕組みがあります。
仮想通貨は、そういった値動きに対して取引が制限されることがないため、ハイリスク・ハイリターンな投資となります。
しっかりリスクを踏まえた上で、リターンに見合うかどうか考える事ができる判断力が必要になってきます。
紛失、ハッキングされる可能性がある
ニュースで「〇〇取引所がハッキングによって仮想通貨が盗まれた」というニュースが流れることがあります。
仮想通貨は管理者がいない市場になるので、ハッキングにあったとしても国からの保証がされず、取引所頼みの保証となります。
国による優遇がない
例えば銀行が破綻したとしても、普通口座であれば1,000万円、決算用口座であればなんと全額を国が保証してくれる制度があります。
また、株式に関してはNISA他、色々な税制の優遇があったりします。
しかし仮想通貨に関しては、現時点で国からそのような優遇措置はありません。
近年のハッキングの件もあって、2017年から仮想通貨の取引業者は、金融庁へ届出を出す事が義務付けられたため万が一、犯罪が起こったとしても国が調査できるようになりました。
仮想通貨の取引量が増えると送金手数料がかかったり、処理が遅くなることがある
仮想通貨の中でも一番有名なビットコインは、近年取引量が増えてきており、現在送金に手数料がかかったり、送金処理が遅くなっています。
他の仮想通貨も取引量が増えると、同様のことが起こる可能性があるので注意が必要ですね。
