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部外者だから言える!社会生活を上手く過ごす極意

かれこれ社会人7年目のはすけんです。

今回は、新卒~社会人5、6年目までで行ってよかったこと、もしくはやっておけばよかったということを記事しました。

「新卒で入社したばかりだからどういう風に過ごしていけばよいのか」

「仕事には慣れてきたけど、本当にこのまま進んでいけばよいのだろうか」

そういった方々の参考になれば幸いです。

先輩に可愛がられた方が良い

まずどの年代にも言えることですが、基本的には先輩に可愛がられることがベストです。

具体的に言うと、先輩に会ったらまず挨拶を必ず行い、失礼のない態度を取って敬い、言われたことやお願いされたことを素直に聞くことです。

会社の中で先輩や上の人に目をつけられると全然いい事がありません

加えて、先輩の指導を受けずに自分一人で仕事ができる人は、5%ぐらいしかいないのではないかと思います。

どんどん先輩から仕事を教えてもらい、早く一人前になって仕事を任されるようになった方が、早く自分のペースで仕事ができるようになります

しかしながら、誰しも良い先輩が上司になるとは限りません。

私は新卒の頃、社内で話題になっているほどヒステリックで鬱の先輩が上司になりました。

本当につらかったですが、何とか気合で耐えました。

今となっては耐えたことは良い経験ですが、最近では悲しいニュースも多いので、「ヤバイ」と思ったら転職も視野に入れるようにしましょう

趣味を極める

社会人になるとお金に余裕ができるので、学生時代では手が届かなかった新しい趣味に手を出すと良いです。

人が沢山いるところに行って楽しい時間を共に過ごすことって、実はめちゃくちゃ重要ですよ。

理屈ではなく、仕事でも休みでも日常生活のエネルギーは、楽しい時間を過ごすことで得ることができます(あと健康も重要)。

また楽しい時間の中に身を置いていると、自然と異性との出会いも生まれていきますよ。

副業をすること

もし仕事や社会人生活に慣れてきたら、なるべくプライベートを充実させつつ、次は副業を始めることを考えます

副業OKの会社であれば、ガンガンやっていいのですが、副業禁止の会社も多いのが実情です。

ただ副業禁止だとしても、副業バレをしない方法というものも存在します(ただ、あくまでも自己責任でお願いします)。

副業・兼業に関して、総務省は以下のようなガイドラインを出しています。

3 企業の対応

(1)裁判例を踏まえれば、原則、副業・兼業を認める方向とすることが適当である。副業・兼業を禁止、一律許可制にしている企業は、副業・兼業が自社での業務に支障をもたらすものかどうかを今一度精査したうえで、そのような事情がなければ、労働時間以外の時間については、労働者の希望に応じて、原則、副業・兼業を認める方向で検討することが求められる。また、実際に副業・兼業を進めるにあたっては、労働者と企業双方が納得感を持って進めることができるよう、労働者と十分にコミュニケーションをとることが重要である。

総務省HP  【副業・兼業の促進に関するガイドライン】より引用

しかしながら、総務省はこういったガイドラインを出しているにも関わらず、未だ副業・兼業に関してノータッチな会社が多いのが現状です。

まぁ、嘆いてもしょうがないので、今後に期待しましょう。

副業バレをしないようにするためには、同期を含めた会社の関係者に、副業をしているもしくは副業を匂わせるような発言や露出は絶対にしないことが重要です。

後は副収入での総収入増によって、支払う住民税が高額になり、副業が発覚するパターンのみとなります。

このパターンは自分自身で確定申告をして、その際に副業分の収入で増える分の住民税を別で支払うことで回避できます。

副業によって得られる副収入は、もし上手くいったとすれば、日々働いて昇給していくよりも早いスピードで収入増が見込めます。

今の時代、インターネットやSNS、書籍が充実しているので、副業に関する情報を得やすいというのが追い風です。

以下、副業のリストをざっと挙げてみます。

  • 株式、FX、仮想通貨
  • 不動産投資
  • アフィリエイト
  • クラウドソーシング

特に、クラウドソーシングの場合は、クラウドワークスが有名です。

<登録されている仕事内容>

  1. ホームページ制作
  2. LP・バナー・ロゴ制作
  3. アプリ・ウェブ開発
  4. ライティング等

もし上記の仕事に興味があるようでしたら、とりあえず会員登録のみ済ましておくことをオススメします。

CrowdWorks

副業で副収入を得る仕組みを作っておくと、万が一病気や事故、解雇などに見舞われた場合でも、別の収入源があるので安心できます。

また、少額の副収入だとしても、もし転職をしたいと思った時、転職後の年収に副収入を足した形で計算ができるため、次の仕事の許容範囲が広くなるメリットもあります。